看護師になるためには国家試験の受験資格を取得しなければなりません。受験資格を取得するには看護学校に通う必要があり、看護学校の課程を修了したのち、国家試験を受けることができます。
これは社会人の方が看護師を目指す場合も同様なので、まずは看護学校選びから始めてみましょう。
そもそも看護師とはどのような職業？
看護師は国家資格を要する職業です。
- 大学4年
- 短期大学3年
- 看護養成所3年
- 一貫看護高校5年
国家試験の受験資格は厚生労働省が定める機関で課程を修了しなければなりません。一般的には高校卒業後に看護課程を学べる「大学4年」や「短期大学3年」へ通う方が多いです。
准看護士は中学卒業後に専門学校で課程を修了すれば、准看護士の国家試験を受けることができます。准看護士になって看護師になりたい場合も、実務経験3年を経てから課程を修了し、看護師の国家試験を受ける必要があります。
平成24年度時点において、看護師は「1,067,760人」、准看護士は「377,756人」となっており、昭和55年頃を境に今でも増加傾向にあるのは看護師です。
平均年収については、看護師は「約450万円」、准看護士は「約400万円」となっています。
看護師の種類と仕事内容
看護師の種類は4つしかありません。
- 看護師
- 准看護士
- 助産師
- 保健師
看護師の勤務先は圧倒的に病院が多く、医療チームの一員として従事するのが一般的な職務です。近年では、高齢化社会を背景に看護師の多様化が必要であることから、在宅訪問など病院以外の職場でも需要が高まっていることが特徴です。
准看護士は看護師と仕事の幅は大きく変わりませんが、准看護士は看護師の資格を持っていないことからも、自らの判断で仕事を行うことができません。
助産師は「看護師の資格」+「助産師の資格」が必要な職業であり、助産師の資格も国家資格です。この職業はイメージどおり、産婦人科など出産に携わる職場に従事します。
保健師は「看護師の資格」+「保健師の資格」が必要な職業であり、保健師の資格も国家資格です。勤務先は保健所が代表的であり、保健に携わる職場に従事します。
その他、看護師には認定資格が3種類あり、認定資格は日本看護協会に認定されることで取得できる資格です。
- 専門看護師
- 認定看護師
- 認定看護管理者
それぞれの認定資格は仕事内容が異なるものの、看護師が日頃から従事する仕事内容において、「がん看護」や「救急看護」など、各専門分野に特化したスキルを身に着けられることが特徴です。
看護師になるための流れ（学生・社会人別）
看護師になるためには、今の年齢や職業に関わらず、看護師の国家試験を受けるために受験資格を取得する必要があります。
学生は主に3つの選択肢があります。
- 高校卒業→「看護大学4年」or「看護短期大学3年」or「看護師養成所3年」
- 中学卒業→「高等学校・一貫看護課程5年」
- 中学卒業→「高等学校・衛生看護科3年」or「准看護士養成所2年」→「准看護士」→「3年の実務経験」→「全日制などで看護2年課程」→「看護師」
社会人であっても看護師になるためには国家試験の受験資格を取得する必要があります。
- 看護大学4年
- 短期大学3年
- 看護師養成所3年
- 准看護士養成所2年
准看護士になった場合、そこから看護師を目指すには看護師養成所2年課程（全日制）を経て看護師の国家試験に合格しなければなりません。このルートは全日制や定時制など選択肢がいくつかありますが、看護師になることが目的なのであれば、「看護大学4年」などの看護師ルートを辿る方が時間や費用的にも目的を達成しやすいです。
学生も社会人も看護師になる方法は同じであり、国家試験を受けるために受験資格を取得することが目先の目標です。ただし、学生の方が選択肢が広いため、進路を決める際にはしっかりと考えて最適なルートを見つけることが大切です。
看護師になるために必要な費用
看護師になるために必要な費用は「学費・約100万円～200万円」+「国家試験の受験手数料5,400円」です。
まず、看護師の受験費用は厚生労働省から「5,400円」と決められており、収入印紙で納付することになります。また、何があろうと返還されることはありません。
次に学費は入学する大学や専門学校によって異なり、一律でいくらの費用があれば入学できるのか明確な答えはありません。そのため、学費が安いところを探したいのであれば、通学できるエリアを絞ってすべての対象校の学費を比較していく必要があります。
また、学費は年度ごとに改定されることが多々あるため、必ずその年の学費を調べることが大切です。各校の学費は「資料請求」や「説明会」から分かるため、少しでも費用を抑えたいのであれば学費比較に時間を割くように努めましょう。
看護師の学費は100万円～200万円ほどが相場帯であり、この値幅から分かるように相場はあまり意味をなしません。各校の資料請求からも、「学費」に含まれる項目にも多くの違いがあります。また、奨学金の有無や日常的費用となる通学費などによっても費用は大きく変わるため、時間の許す限りは丁寧に見学を踏まえて各校の費用を比較していくことが大切です。
